上智大学総合人間科学部社会学科のホメリヒ・カローラ教授が研究代表者を務める研究プロジェクトの一環として、「上智大学 気候変動意識調査2025」が実施され、その報告書が公表されました。本調査は2025年8月27日から9月1日の期間に、全国の15歳～74歳の男女5,000名を対象に行われ、有効回答が得られました。 

ホメリヒ教授は総合人間科学部社会学科の教授であるとともに、Sophia Program for Sustainable Futures（SPSF）の中心メンバーとしても活動しており、社会的幸福と主観的幸福の相互関係を主に研究しています。また、日本社会学会の国際発信強化担当理事も務め、社会学研究の発展に尽力されています。 

調査結果によると、20〜29歳の層では気候変動に対する懸念や関心が相対的に低く、比較的関心の高い15〜19歳とのギャップが目立ちました。全体として高齢層では意識の高さが見られる一方、若年層では拡散的な気候不安を抱えつつも、「気恥ずかしさ」や「周囲からのレッテル貼り」を恐れて行動に移しにくい状況がうかがえました。 

この20〜29歳と15〜19歳という隣接する2つの年代間のギャップについて、学生職員内では以下のような意見が寄せられました。 

・若年層の中でも、学校教育でSDGsに触れた経験の有無によって環境意識に差が生じているのではないか。 

・WSPUの過激な女性参政権運動が注目と同時に反発も招いたように、近年報道される過激な環境活動家のイメージが若者の間に根付き、環境活動そのものに懐疑的になっているのではないか。 

・年々気温の上昇が「当たり前」になり、異常気象への感覚が麻痺している可能性がある。 

・絶望感や無力感から、問題そのものから目をそらしてしまっているのかもしれない。 

学生職員には20〜29歳が多く含まれるため、同年代の関心が低いという結果には大きな驚きがありました。今後もWEBサイトやSNSでの情報発信を通じて、同年代にサステナビリティへの意識を積極的に広めていきたいと考えています。 

報告書はこちらから→「上智大学 気候変動意識調査2025」